2019年12月20日金曜日

会社概要


《会社・事業者概要

会社名・事業者名 防犯技術指導協会
会社形態 個人事業
代表者・事業主 伊澤 浩一
所在地 〒321ー0139
栃木県宇都宮市若松原1-23-11
電話番号 028-655-6082
FAX番号 028-655-6082
事業内容 鍵職人の養成講座の実施。鍵開け工具の販売。
設立・講習開始日 1998年4月17日



《個人情報の取扱い・
  プライバシー
     について》

お客様からいただいた個人情報は、
講習のご連絡と講習後にご注文いただいた
商品の発送以外には一切使用致しませんん。

当協会が責任を持って安全に保管し、
第三者に譲渡・提供することはございません。






 御注意

①「鍵職人養成講座」という
 当方と全く同じタイトルで
 通信講座をやっているか、
 やっていた宣伝ブログがございますが、
 当方とは一切関係がありません。
 当方は、開講当初の1998年から一貫して、
 マンツーマン教育です。
 ピッキングなどの技術は、
 通信講座では教えられない技術だと
 考えておりますので、過去も現在も、
 通信講座は実施しておりません。

②当協会と良く似た解錠講習がございます。
 講習内容や料金体系、
 文面までが非常に良く似ております。

 当協会で修得した内容を教えておりますので
 よく似ているのですが、
 当協会の関連機関ではございません。

     記

「講習費を取らない代わりに、 

開け方だけを簡単に教え、

講習期間中に

講習と称したタダ働きをさせられ、

受講後に、独立をさせず、

社員として働くか、

下請け会社になることを

強要したりするような、

人手不足対策兼人件費対策をし、

ライバルの鍵屋を増やさないと言った

一石二鳥三鳥のような、

スクールにとって都合が良く、

受講生にとっては飼い殺しされるような

姑息な手段を取る学校から、

何とか途中で抜け出しました。

こちらの講座の基本コースと

上級コースの一部を教わったぐらいで、

肝心なことは社員か下請け会社に

なったあとでしか教えてもらえないので、

こちらに習いに来ました。

知りたかった、前の学校で教わっていない

高度な部分の技術が身につき、

とても良かったです。」

     以上

     


(下記の文章は、当協会の感想です。)

      記


こういった受講方法を考えた方は、

大変頭の良い方だと思います。

どんな仕事でも、新たに開業するには、

非常に不安がつきまといますので、

このやり方を否定するものでもありませんし、

独立よりも安心と安定を求める方には、

たとえ多少束縛されたり、

自営業としては収入が低くても、

リスクを避けるなら

そういった道もありだと思います。


ただ、当協会は、

脱サラなどを希望している方に

自由で、対人関係のストレスもなく、

頑張れば高収入の道もある独立開業

を支援していますので、

きちんと講習費をいただきますが、

その代わり、

拘束は一切ない方法を取っています。

私自身が、拘束されることが嫌いなので、

受講生とは、受講後は対等の立場で

お付き合いさせて頂いております


ただ、受講後もご質問やご相談は

無料で受付しますので、

お気軽にお問い合わせください。


どういった学校が良いかは、

御本人の考え方次第だと思います。

 

12.講習後は、2~3ヶ月ぐらい

自宅で練習して、不安な中、

自力で開業する方が多いですが、

とても不安な方で、

マスターコースを受講された方で、

鍵の会社での就労をご希望の方には、

お申し出いただければ、

大きな鍵の会社をやられている

卒業生を無料でご紹介いたします

そこで修行をしてから、

独立開業すると言った方法もあります。

11番のような開業の不安がある方は、

こういった方法もあります。

当たり前ですが、この会社は、

勤めるも辞めるも自由ですので、

ご安心ください。

        以上



 同業者の方へ
 
 当協会のホームページの文面を
 まねしているところを見かけます。

 上記の「御注意」に書いたスクールの方々が
 ほとんどですが、講習内容だけでなく、
 文面までまねするのは残念です。

 特に、「講座の特徴」や「良くある質問」の文面や
 内容のまねが多いです。

 文章は、自らの経験や知識に基づき、
 知恵と労力を注ぎ込んでつくった著作権の
 存在するものです。

 講習内容や文章は、
 ご自分の知識と経験を生かして作ってください。


 鍵業界の健全な競争・発展のためにも
 よろしくお願い致します。



 行政書士

 本業は、鍵の仕事ですが、
 行政書士の登録を
 1998年から25年間しておりました。
 ただし、新型コロナの影響などで
 2023年8月で廃業しました。
 参考:伊澤行政書士のホームページ